こんにちは、クレバリーホームです。
2026年度に注文住宅の建築を検討されている方にとって、ぜひチェックしておきたいのが「みらいエコ住宅2026事業」という国の補助金制度です。

住宅の省エネ化を後押しするこの制度は、これから家を建てる方にとって資金計画に大きく影響する重要なポイントになります。
今回は、補助金の考え方や対象となる住宅、注意点をわかりやすく解説します！

みらいエコ住宅2026事業とは？

みらいエコ住宅2026事業は、国が進める「2050年カーボンニュートラル」実現に向けた取り組みの一環として始まった住宅補助制度です。
日本では、2030年・2035年・2040年と段階的に温室効果ガス削減目標が定められており、住まいの分野でも「省エネ性能の高い家」がこれからの標準になっていきます。この制度は、これまで実施されてきた子育てエコホーム支援事業や子育てグリーン住宅支援事業の流れを引き継ぐもので、2026年以降の家づくりを見据えた最新の支援策といえるでしょう。

・・・とここまで少し真面目に解説してしまいましたが押さえておきたいのが「性能のいい住宅に、家づくりの補助金を支給する方向性になっている」というのが大きな特徴です。

新築マイホームで使える補助金対象とポイント

新築住宅の場合、補助対象となるのは一定以上の省エネ性能を満たした住宅です。

GX志向型住宅のような次世代型の高性能住宅は、世帯条件を問わず補助対象となる点が大きな特徴です。
一方で、長期優良住宅やZEH水準住宅については、子育て世帯や若者夫婦世帯が主な対象となります。つまり、「どんな性能の家を建てるか」によって、補助金を使えるかどうかが変わってくるということです。

例えば
・GX志向型住宅：補助金額最大110万円
・長期優良住宅：補助金額最大75万円（古屋の除去を行う場合は95万円）
・ZEH水準住宅：補助金額最大35万円（古屋の除去を行う場合は55万円）
※地域区分５〜8地域の場合

というのが今回のの補助金額です。

申請前に押さえておきたい注意点とスケジュール

みらいエコ住宅2026事業を活用するうえで、特に注意したいのが「タイミング」と「条件」です。

補助金には予算上限があり、期間内であっても上限に達すれば終了となります。
さらに、住宅の種類によっては締切が早く設定されているケースもあるため、「まだ先だから大丈夫」と考えていると間に合わない可能性があります。

また、工事着手の基準もこれまでの制度とは異なり、基礎工事に着手した時点で対象となる点も重要です。建築スケジュールを立てる際は、補助金の条件を前提にした計画が欠かせません。

加えて、住宅性能を満たしていても、建築地の条件によっては対象外となる場合があります。土地選びの段階から、住宅会社と一緒に確認しておくことが安心につながります。

名古屋で補助金を活かした家づくりを成功させるには

みらいエコ住宅2026事業は、個人で申請することはできず、登録された施工会社が代理で申請を行います。

そのため、補助金を前提に家づくりを考えるなら、制度に精通し、対応可能な施工会社を選ぶことが何より重要です。クレバリーホーム名古屋では、外壁タイルによる高耐久な構造と、断熱・省エネ性能を重視した住まいづくりを行っています。
補助金を活用した資金計画のご相談や、お客様の暮らしに合った性能レベルのご提案も可能です。

快適に暮らせる住まいを実現するために、補助金制度も上手に取り入れながら、納得のいく家づくりを進めていきましょう。
どうぞお気軽にご相談ください！

[こちらの記事も参考に]
名古屋で注文住宅を建てるときの土地探しのコツは？土地の相場も解説
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